「ショート動画が流行っているのは知っているけれど、うちのような会社(お店)がやって、本当に意味があるの?」——SNS運用の研修やご相談の場で、いま最も多くいただく質問のひとつです。
そう感じるのも当然です。ダンスやバズを狙った投稿のイメージが強く、「難しそう」「ネタがない」「炎上が怖い」と、始める前から足が止まってしまう方は少なくありません。
ですが、データを見ると話は変わってきます。TikTokの利用率は全年代で33.2%(総務省, 令和6年度調査/n=1,800)。10代では65.7%、20代でも58.7%と、若い世代の3人に2人が使うメディアへと成長しています。さらに、YouTubeやInstagramを含めた「ショート動画(縦型動画)」全体は、いまや商品との出会いの入り口になりつつあります。この記事では、「TikTok ビジネス」というキーワードで悩む企業担当者・個人事業主の方に向けて、やる意味・始め方・続け方を、現場目線でお伝えします。
この記事でわかること
- TikTok・ショート動画を「ビジネスで使う」とはどういうことか
- 企業がショート動画をやる意味(データで見る根拠)
- 何から始めればいい?(最小の始め方)
- スベらないための企画の型(テンプレ)
- 撮影・編集のハードルを下げるコツと、続けるための考え方
TikTokビジネス活用とは?一言でいうと「短い縦型動画で見つけてもらう仕組み」
TikTokビジネス活用(ショート動画マーケティング)とは、15〜60秒ほどの縦型動画を使って、まだ自社を知らない人に「偶然」見つけてもらい、興味・信頼・来店や購入につなげていく取り組みのことです。
ここでいうショート動画は、TikTokだけを指すのではありません。
- TikTok(ショート動画の代表格)
- Instagramリール
- YouTubeショート
この3つはいずれも「縦型・短尺・スワイプで次々見る」という共通の形をしています。作った動画を3つのプラットフォームに使い回せるため、「TikTokをやる」というより「縦型動画を1本作って、あちこちで配る」と捉えるのが、現場では現実的です。
そして最大の特徴が、フォロワーが少なくても表示されるという点です。従来のSNSは「フォロワーに届く」仕組みでしたが、ショート動画は「興味の合いそうな人におすすめする」仕組み。つまり、始めたばかりの小さなアカウントでも、内容がよければ多くの人に届くチャンスがあるのです。
企業がショート動画をやる意味|「見つけてもらう」入り口が変わった
「流行っているから」ではなく、人が商品と出会う入り口そのものが変わってきている——これがやる意味の核心です。
象徴的なデータがあります。SNSや動画サービスで「思いがけず商品を知り、興味を持つことがある人」は64.5%。そして、そのきっかけの約7割(69.8%)が「ショート動画」だったという調査結果です(エクスクリエ, 2026年7月調査/n=1,200)。同じ調査では、こうして商品を知った人の63.3%が「実際に購入することがある」とも答えています。
つまり、いまやショート動画は「暇つぶし」ではなく、検索やチラシに代わる”出会いの場”になりつつあるということです。ここに自社が存在しないのは、人通りの多い商店街にお店を出していないのと同じ、ともいえます。
「若者向けだから、うちには関係ない」は本当か
TikTok=若者、というイメージは根強いものです。たしかに利用率は10代・20代で高いのですが、見逃せないのはその他の世代でも着実に広がっている点です(総務省, 令和6年度調査)。
| 年代 | TikTok利用率 |
|---|---|
| 10代 | 65.7% |
| 20代 | 58.7% |
| 30代 | 39.7% |
| 40代 | 39.9% |
| 50代 | 25.5% |
30代・40代でも約4割が利用しています。さらに、ショート動画という形はYouTube(全年代の利用率80.8%)やInstagramリールにも広がっているため、「シニアには届かない」とは言い切れなくなってきました。自社のお客様がスマホを使っているなら、ショート動画で届く可能性は十分にあるというのが、いまの実感です。
何から始める?|最小の「始め方」3ステップ
「機材を揃えて、編集を勉強して…」と身構える必要はありません。まずは次の3ステップで十分です。
ステップ1:スマホ1台で「1本」撮ってみる
必要なのはスマートフォンだけです。特別なカメラも照明もいりません。まずは「うちの商品・サービス・現場」を、縦向きで15秒ほど撮ってみる。この最初の1本を出すことが、実は一番のハードルであり、一番の前進です。
ステップ2:投稿先を1つに絞る
TikTok・リール・YouTubeショートを全部同時に、と考えると続きません。自社のお客様が一番多くいそうな場所を1つ選び、そこから始めましょう。若年層向けならTikTok、既存のInstagram運用があるならリール、という具合です。慣れてきたら、同じ動画を他のプラットフォームにも配れば効率的です。
ステップ3:「10本出してから考える」と決める
ショート動画は、1本目からうまくいくものではありません。どんな動画が見られるかは、出してみないとわからないのが正直なところです。まず10本続けてみて、反応のよかったものを伸ばす。この「量から入って、質を見つける」進め方が、遠回りに見えて一番の近道です。
スベらないための企画の型(テンプレ)
「何を撮ればいいかわからない」——これが最大の悩みではないでしょうか。ダンスやバズは不要です。ビジネスでは、次の型に当てはめるだけで企画が量産できます。
- ハウツー型:「◯◯のコツ3選」「プロがやる◯◯のやり方」——役立つ情報は保存・シェアされやすい
- ビフォーアフター型:施工前後、片付け前後、掃除前後など「変化」を見せる
- お客様の悩み解決型:「よくある質問」に短く答える(FAQをそのまま動画に)
- 舞台裏型:商品ができるまで、仕込みの様子、スタッフの1日
- あるある・共感型:業界や職種の「わかる!」を短く見せる
コツは、最初の1〜2秒で「自分ゴト」と思わせること。「◯◯で困っていませんか?」と冒頭で問いかけるだけで、スワイプされにくくなります。人は「役に立つ」「自分に関係ある」と感じたものを、最後まで見てくれるのです。
撮影・編集のハードルを下げるコツ
「編集が難しそう」という不安も、いまはかなり解消できます。
- 凝った編集はいらない:テロップ(字幕)と、少しのカット割りで十分。TikTokやCapCutなどの無料アプリに、自動字幕やテンプレートが揃っています。
- 音は最優先で確認する:映像が多少荒くても見てもらえますが、音が聞き取りにくいと即スワイプされます。静かな場所で撮る、これだけで質が上がります。
- 完璧を目指さない:作り込んだ広告より、少し素朴なくらいの方が「リアル」と受け取られ、伸びることも多いものです。
- 1本を使い回す:撮った動画は、切り取り方を変えて複数本に。1回の撮影で3〜5本分のネタになります。
手間をかけることより、続けられる仕組みにすることが大事、という点がポイントですね。凝りすぎて月1本になるより、素朴でも週2本の方が、結果的に届きます。
よくある質問(FAQ)
Q. フォロワーが0でも意味がありますか?
A. あります。ショート動画は「おすすめ」で表示される仕組みのため、フォロワーが少なくても内容次第で多くの人に届きます。むしろ、これから始める小規模事業者にこそ向いた仕組みです。
Q. どのくらいの頻度で投稿すればいいですか?
A. 理想は週2〜3本ですが、まずは「無理なく続けられる本数」で構いません。ただし、月1本では傾向がつかめないため、最初は10本を目安にまとめて出してみることをおすすめします。
Q. 顔出ししないと難しいですか?
A. いいえ。手元の作業、商品、風景、テロップだけの動画でも成果は出せます。ハウツー型やビフォーアフター型は、顔出しなしでも作りやすい型です。
Q. TikTokとリール、どちらから始めるべきですか?
A. お客様の年齢層で選びましょう。10〜20代が中心ならTikTok、既存のInstagram運用があるならリールが始めやすいです。動画は使い回せるので、どちらか一方で始めて問題ありません。
まとめ|ショート動画は「特別な人の芸」ではなく「新しい入り口」
TikTok・ショート動画と聞くと、才能やセンスが必要な特別なもの、と身構えてしまいがちです。ですがその本質は、まだ自社を知らない人に、短い動画で見つけてもらうための、新しい入り口にすぎません。
大切なのは、上手に作ることより、まず1本出して、続けてみること。あなたの現場には、お客様が知りたい情報も、見てみたい舞台裏も、すでにたくさんあるはずです。それを15秒に切り取るだけで、これまで届かなかった人に届く時代になりました。完璧を待たず、今日の1本から始めてみてはいかがでしょうか。
ショート動画・SNS動画の活用を、組織で本格的に学びたい方へ
藤原忍(ふじしの先生)は、デジタル庁デジタル推進委員として、また年間100社が導入する現場実践型の講師として、企業・自治体のご担当者に「成果につながる発信」をお伝えしています。TikTokやショート動画を含むSNS動画マーケティングを体系的に身につけたい方は、上級SNSマネージャー養成講座をご覧ください。実務ですぐ使える企画・運用の型を学べます。
参考データ・出典
- 総務省情報通信政策研究所「令和6年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」(調査時期:令和6年12月、13〜79歳 1,800人/訪問留置調査) 出典を見る
https://www.soumu.go.jp/main_content/001017240.pdf - 株式会社エクスクリエ「SNS・動画サービスにおける購買行動に関する調査(2026年)」(調査時期:2026年7月21〜22日、15〜69歳 1,200人) 出典を見る
https://www.excrie.co.jp/report/sns-purchasing-behavior-survey-202608
※本文中の数値は上記調査の公表値に基づきます。調査時点の数字であり、最新の状況は各調査元の発表をご確認ください。
執筆:藤原 忍(ふじしの先生)
SNSマーケティング講師・チーフSNSマネージャー/認定ブランドマネージャー トレーナー/上級ウェブ解析士/デジタル庁デジタル推進委員/生成AIパスポート認定。兵庫県・沖縄県・京都府など自治体のSNS研修や、専門学校での講師を務め、年間100社の現場で「成果につながる発信」を支援。日々、最新の調査データをもとにSNS・AI活用の情報を発信しています。
